(概要)

電気用品安全法技術基準の解釈や、技術基準適合義務に係る検査の方式等についての説明が記載されている書籍です。
※発行年度は旧法施行中になりますが、法改正時に技術基準は基本的に変更になっておりませんので現在もほぼお使いいただける内容です。
詳細につきましてはお問い合わせ下さい。

以下のお申込書(1ページ目：中国認証制度関連、2ページ目：電気用品安全法・技術基準等関連)にご記入いただきFAX(03-3466-9204)にてお送りいただくか、同内容(申込書籍の名前・冊数及び御連絡先)をcenter@jet.or.jpにてご送信下さい。

(概要)

電気用品安全法施行規則に規定されている技術基準適合義務に係る検査の方式等についての説明が記載されている書籍です。

以下のお申込書(1ページ目：中国認証制度関連、2ページ目：電気用品安全法・技術基準等関連)にご記入いただきFAX(03-3466-9204)にてお送りいただくか、同内容(申込書籍の名前・冊数及び御連絡先)をcenter@jet.or.jpにてご送信下さい。

(概要)

電気用品取締法(現:電気用品安全法)技術基準(省令一項)の英文版です。海外で電気製品を製造される場合に便利です。
※発行年度は旧法施行中になりますが、法改正時に技術基準は基本的に変更になっておりませんので現在もほぼお使いいただける内容です。
詳細につきましてはお問い合わせ下さい。

(価格・発行日)

以下のお申込書(1ページ目：中国認証制度関連、2ページ目：電気用品安全法・技術基準等関連)にご記入いただきFAX(03-3466-9204)にてお送りいただくか、同内容(申込書籍の名前・冊数及び御連絡先)をcenter@jet.or.jpにてご送信下さい。

(概要)

電気用品安全法における事業の届出の際は「型式の区分」の届出も必要になり、事業者の皆様は「型式の区分」の整理等にご苦労されていることと存じます。
事業者の皆様の実務にお役立てていただける解説書の必要性を感じ、旧法に基づく指定試験機関であったJETの経験・蓄積をとりまとめ、掲題の『電気用品安全法に基づく「型式の区分」の解説』として発行する運びとなりました。

• ※平成16年12月より施行された「特定以外の電気用品」の型式の区分の改正については含まれません。
• (1)配線器具編のみ改訂版(平成18年1月発行)がございます。
• (2)〜(4)については「特定電気用品」に該当するページのみそのままお使い頂けます。

以下のお申込書(1ページ目：中国認証制度関連、2ページ目：電気用品安全法・技術基準等関連)にご記入いただきFAX(03-3466-9204)にてお送りいただくか、同内容(申込書籍の名前・冊数及び御連絡先)をcenter@jet.or.jpにてご送信下さい。

(概要)

電気用品安全法の技術基準省令第2項(通称:IEC-J)J60335-1(4版-H20)に採用されたJIS C 9335-1:2003の解説書です。基準は抜粋の掲載になり、JIS C 9335-1の規格の文書については含まれておりません。JISについては、財団法人 日本規格協会にてお求め下さい。

以下のお申込書(1ページ目：中国認証制度関連、2ページ目：電気用品安全法・技術基準等関連)にご記入いただきFAX(03-3466-9204)にてお送りいただくか、同内容(申込書籍の名前・冊数及び御連絡先)をcenter@jet.or.jpにてご送信下さい。

(概要)

中国国家認証認可監督管理委員会より、表記の「CCC強制認証品目対象範囲の規定表」-「原文：強制性認証産品目録描述与界定表」が公告第9号として公表されました。
（2007年4月17日付け）

この規定表は、中国CCC強制認証の対象範囲を明確に示したものとなっておりますが、中文のみの公表であるため、JETではこの規定表（車関係を除く）の和訳版（CD-ROM版）を販売しておりますのでご案内いたします。是非ご活用ください。
（印刷物でのご購入をご希望の場合は、コピーサービス（有料）をご利用頂けますのでお問い合わせください。）

なお、原文については、CNCAのホームページにて閲覧することができます。CNCAホームページの原文は、こちらからご覧いただけます。

以下のお申込書(1ページ目：中国認証制度関連、2ページ目：電気用品安全法・技術基準等関連)にご記入いただきFAX(03-3466-9204)にてお送りいただくか、同内容(申込書籍の名前・冊数及び御連絡先)をcenter@jet.or.jpにてご送信下さい。

(概要)

本書は、平成22年1月1日に中国CNCA（中国国家認証認可監督管理委員会）の公告第1号により公示された、電気・電子製品強制認証実施規則『家庭用及び類似用途の機器』(CNCA-01C-016:2010)を参考和訳したものです。

当該「家庭用及び類似用途の機器(2010年版)」では、「強制製品認証管理規定」−AQSIQ総局令117号の規定の反映、申請単位区分の修正、企業の認証に関わる技術責任者に対する要求の明確化、等々、多くの内容が修正されています。（実施規則の施行日：2010年5月1日）
JETでは、中文のみで公示された当該実施規則の内容を参考和訳し、CD-ROM版にて販売しております。是非ご活用ください。

なお、原文については、CNCAのホームページにて閲覧することができます。
CNCAホームページの原文は、こちらからご覧いただけます。

以下のお申込書(1ページ目：中国認証制度関連、2ページ目：電気用品安全法・技術基準等関連)にご記入いただきFAX(03-3466-9204)にてお送りいただくか、同内容(申込書籍の名前・冊数及び御連絡先)をcenter@jet.or.jpにてご送信下さい。

(概要)

本書は、平成22年7月19日に中国CNCA（中国国家認証認可監督管理委員会）の公告第27号により公示された、電気・電子製品強制認証実施規則『音響設備（AV機器）』(CNCA-01C-017:2010)を参考和訳したものです。

当該「音響設備（AV機器）(2010年版)」では、「強制製品認証管理規定」−AQSIQ総局令117号の規定の反映、申請単位区分の修正、EMC重要部品の調整、企業の認証に関わる技術責任者に対する要求の明確化、等々、多くの内容が修正されています。（実施規則の施行日：2010年12月1日）

JETでは、中文のみで公示された当該実施規則の内容を参考和訳し、CD-ROM版にて販売しております。是非ご活用ください。

なお、原文については、CNCAのホームページにて閲覧することができます。
CNCAホームページの原文は、こちらからご覧いただけます。

以下のお申込書(1ページ目：中国認証制度関連、2ページ目：電気用品安全法・技術基準等関連)にご記入いただきFAX(03-3466-9204)にてお送りいただくか、同内容(申込書籍の名前・冊数及び御連絡先)をcenter@jet.or.jpにてご送信下さい。

(概要)

本書は、平成22年7月19日に中国CNCA（中国国家認証認可監督管理委員会）の公告第27号により公示された、電気・電子製品強制認証実施規則『情報処理機器（IT機器）』(CNCA-01C-020:2010)を参考和訳したものです。

当該「情報処理機器（IT機器）(2010年版)」では、「強制製品認証管理規定」−AQSIQ総局令117号の規定の反映、申請単位区分の修正、EMC重要部品の調整、企業の認証に関わる技術責任者に対する要求の明確化、等々、多くの内容が修正されています。（実施規則の施行日：2010年12月1日）

JETでは、中文のみで公示された当該実施規則の内容を参考和訳し、CD-ROM版にて販売しております。是非ご活用ください。

なお、原文については、CNCAのホームページにて閲覧することができます。
CNCAホームページの原文は、こちらからご覧いただけます。

以下のお申込書(1ページ目：中国認証制度関連、2ページ目：電気用品安全法・技術基準等関連)にご記入いただきFAX(03-3466-9204)にてお送りいただくか、同内容(申込書籍の名前・冊数及び御連絡先)をcenter@jet.or.jpにてご送信下さい。

(概要)

本書は、平成21年4月27日に中国CNCA（中国国家認証認可監督管理委員会）により公示された「情報セキュリティ製品強制認証実施規則」を参考和訳したものです。
情報セキュリティ製品は、2010年5月1日から、中国CCC強制認証の対象品目となります。
JETでは、中文のみで公示された当該実施規則の内容を参考和訳し、CD-ROM版にて販売しております。是非ご活用ください。

なお、原文については、CNCAのホームページにて閲覧することができます。
CNCAホームページの原文は、こちらからご覧いただけます。

以下のお申込書(1ページ目：中国認証制度関連、2ページ目：電気用品安全法・技術基準等関連)にご記入いただきFAX(03-3466-9204)にてお送りいただくか、同内容(申込書籍の名前・冊数及び御連絡先)をcenter@jet.or.jpにてご送信下さい。

(概要)

JETでは、CCC認証制度に基づく強制認証実施規則の和訳版を販売しております。現在販売中の「電気・電子製品の強制認証実施規則」の和訳版を下表にご案内いたします。
当該実施規則は、2007年8月15日より2007年版に改訂されており、この2007年版の和訳版については、現在、「電線及びケーブル類：電線及びケーブル」と「照明器具」の2つをCD-ROM版(PDF形式)で販売しています。それ以外の2007年版の実施規則については、和訳出来次第、同様にCD-ROM版で販売する予定です。
なお、2007年版に改訂されていない実施規則（配線器具関係）については、引き続き印刷物による販売を行っています。
（配線器具以外の2001年版の実施規則及びその補足版は廃止されたため販売を終了しました。）

以下のお申込書(1ページ目：中国認証制度関連、2ページ目：電気用品安全法・技術基準等関連)にご記入いただきFAX(03-3466-9204)にてお送りいただくか、同内容(申込書籍の名前・冊数及び御連絡先)をcenter@jet.or.jpにてご送信下さい。