書籍

書籍

お知らせ

電気用品安全法・技術基準関係

電気用品技術基準の判定方法と運用 続きを読む

(概要)

旧電気用品取締法(現:電気用品安全法)の施行時に適用されていた技術基準(省令第1項)についての説明が記載されている書籍です。
※現在の電気用品安全法の技術基準の解釈(別表第一から別表第八)にもほぼお使いいただける内容です。
詳細につきましてはお問い合わせ下さい。

(発行日) 平成3年3月
(体裁) B5約450ページ
(価格) 6,264円(本体5,800円/税464円)
書籍のお申し込み

以下のお申込書にご記入いただきFAX(03-3466-9204)にてお送りいただくか、同内容(申込書籍の名前・冊数及び御連絡先)をcenter@jet.or.jpにてご送信下さい。

書類名 ファイル形式
お申込書 WORD PDF

内容についてのお問い合わせ先

電気製品安全センター
TEL:03-3466-9203 FAX:03-3466-9204 E-mail:center@jet.or.jp

電気用品取締法技術基準の英文版(別表第一〜別表第八)  続きを読む

(概要)

旧電気用品取締法(現:電気用品安全法)の施行時に適用されていた技術基準(省令第1項)の英文版です。
※本書の内容は、発行年度(旧法施行中)の技術基準を翻訳したものとなっていますので、発行日以降に改正された省令についての内容は含まれておりません。
詳細につきましてはお問い合わせ下さい。

(価格・発行日)
(1) 別表第一 電線【コピー製本版】 平成8年9月 12,363円
(本体11,700円/税936円)
(2) 別表第二 電線管 平成10年12月 16,200円
(本体15,000円/税1,200円)
(3) 別表第三 ヒューズ 平成9年11月 12,960円
(本体12,000円/税1,168円)
(4) 別表第四 配線器具【コピー製本版】 平成7年5月 15,768円
(本体14,600円/税730円)
(5) 別表第五 電流制限器 平成9年11月 10,800円
(本体10,000円/税800円)
(6) 別表第六 安定器及び変圧器【コピー製本版】 平成8年9月 10,476円
(本体9,700円/税776円)
(7) 別表第七 電動機 平成10年12月 12,960円
(本体12,000円/税960円)
(8) 別表第八 交流用電気機械器具附属の表等
【コピー製本版】
平成5年4月 52,380円
(本体48,500円/税3,880円)
書籍のお申し込み

以下のお申込書にご記入いただきFAX(03-3466-9204)にてお送りいただくか、同内容(申込書籍の名前・冊数及び御連絡先)をcenter@jet.or.jpにてご送信下さい。

書類名 ファイル形式
お申込書 WORD PDF

内容についてのお問い合わせ先

電気製品安全センター
TEL:03-3466-9203 FAX:03-3466-9204 E-mail:center@jet.or.jp

電気用品安全法に基づく「型式の区分」の解説(4種類)  続きを読む

(概要)

電気用品安全法における事業の届出の際は「型式の区分」の届出も必要になり、事業者の皆様は「型式の区分」の整理等にご苦労されていることと存じます。
事業者の皆様の実務にお役立てていただける解説書の必要性を感じ、旧法に基づく指定試験機関であったJETの経験・蓄積をとりまとめ、掲題の『電気用品安全法に基づく「型式の区分」の解説』として発行する運びとなりました。

  • ※平成16年12月より施行された「特定以外の電気用品」の型式の区分の改正については含まれません。
  • (1)配線器具編のみ改訂版(平成18年1月発行)がございます。
  • (2)〜(4)については「特定電気用品」に該当するページのみそのままお使い頂けます。
(発行日) 平成13年11月 (配線器具編のみ平成18年1月)
(体裁) A4各約50ページ
(価格)
  • (1)配線器具(点滅器・接続器)編  1,620円(本体1,500円/税120円)
  • (2)電熱器具編 1,836円 (本体1,700円/税136円)
  • (3)電動力応用機械器具編 2,484円(本体2,300円/税184円)
  • (4)交流用電気機械器具編 1,728円(本体1,600円/税128円)
書籍のお申し込み

以下のお申込書にご記入いただきFAX(03-3466-9204)にてお送りいただくか、同内容(申込書籍の名前・冊数及び御連絡先)をcenter@jet.or.jpにてご送信下さい。

書類名 ファイル形式
お申込書 WORD PDF

内容についてのお問い合わせ先

技術規格部
TEL:03-3466-5126 FAX:03-3466-5142 E-mail:info@jet.or.jp
中国CCC認証制度関係

CCC強制性製品認証実施規則等のCCC/CQC認証関連資料参考和訳  続きを読む

(概要)

収録内容:中国国家認証許可監督管理委員会(CNCA)より新たな電気・電子関連「強制製品認証(CCC認証)実施規則」が公布され、2014 年9 月1日より施行されました。その17点の実施規則及び実施細則の参考和訳並びにその他の中国認証に係わる参考和訳資料を下記のとおり販売致します。【準備中】の表示のある資料については予約のあるものを優先して翻訳しています。準備中の資料及び発行予定日については個別にお問い合わせください。

※本資料はCD-ROM又は電子データのみの販売になります

書籍のお申し込み

以下の「購入申込リスト」に必要事項(書籍の冊数及び御連絡先)をご記入の上、FAX(03-3466-5142)またはe-mail:kokusai@jet.or.jpにてご送信下さい。

書類名 ファイル形式
購入申込リスト
【2016年9月更新】
WORD PDF

内容についてのお問い合わせ先

ビジネス推進部国際業務担当グループ
TEL:03-3466-9818 FAX:03-3466-5142 E-mail:kokusai@jet.or.jp

更新日付:2016.09.01